人材リソースが限られる中小企業における健康経営の価値
「健康経営」と聞くと、
「それは体力のある大企業がやることであって、資金も人材も限られている中小企業にはハードルが高すぎる」
と感じる経営者の方も少なくないでしょう。
ただ、わたしはまったく逆だと考えています。中小企業だからこそ、真っ先に取り組むべきものなのです。
大企業であれば組織が細分化されており、代わりの人材も比較的確保しやすい環境にあります。一時的に誰かが体調を崩して離脱したとしても、ほかのメンバーが業務をカバーし、会社全体としては問題なく回していくことができるでしょう。
ところが、人材リソースが限られている中小企業ではそうはいきません。ひとりの従業員が担う役割や責任が非常に大きく、業務が特定の人物に属人化しているケースもめずらしくありません。
ある日突然キーパーソンが病気で倒れたり、心身の不調で長期離脱してしまったりしたら、たちまちその部門の業務がストップし、最悪の場合は会社の存続に関わるような大きな打撃を受けることもあり得ます。ひとりでも機能しない従業員がいるだけで会社が回らなくなる、という厳しい現実があるのです。
だからこそ、いまいる従業員にできるだけ長く、心身ともに健康で最大限のパフォーマンスを発揮してもらう必要があります。
従業員一人ひとりの動きが会社の売上や利益に直結する中小企業において、従業員の健康を守ることは、単なる福利厚生の充実ではなく、会社を守り抜くための必須の防衛策でもあるのではないでしょうか。
このコラムの参考文献、弊社代表取締役玉原輝基の電子書籍『中小企業は「健康経営」で社員を定着させなさい』（星野書房）のリンクはこちら。
